- 今、日本株が米株より強い理由
- 小麦価格上昇はこれから
- インフレ率2.1%達成!?
- 春闘賃上げ率3.02%の真実
- 株は再び転換点間近?
- リセッションに強い株とその理由
- 欧米が信じる日本の賢明さと円安
- アメリカのインフレ再び高進
- 米国株は今後10年レンジ?
- 夏の暑さとインフレと株価
- 国債利率0.4%突破の衝撃
- 金利上昇メリットとデメリット
- スリランカの破産を教訓に
- 米インフレ上昇=日本の物価上昇
- 黒田総裁VS久保田(来年4月)
- インフレ率再上昇と賃上げ
- インバウンド消費と日本弱体化
- 日本株がなぜ好調なのか
- ウクライナの反攻は現状失敗か
- ワグネルの現状と今後
- 楽天グループは復活するのか?①
- 楽天グループは復活するのか?②
- テクノロジーは人を幸せにするか
- マイナカード 政府VS国民
- 電気自動車の欠点とは
- 日銀YCC修正の影響
- 日本企業衰退の理由とは
- 2024年からの新NISA
- トリガー条項発動を考える。
- 新NISA(2024年)
- 機関投資家
- 機関投資家の売買手法
- 金利と株式の関係性
- 社員が増えている会社を狙う
- 上場廃止のリスク
- 〇〇分析と人のこころ
- IT企業はなぜ人気なのか?
- 創業者社長の会社が良い理由
- グロース株の投資条件まとめ
- 目標株価って何か聞いてみた
ロシアとウクライナの戦争で、世界の小麦相場はかなり値上がりしています。
もう、これまで上昇していて、戦争が始まったショックも過ぎて、小麦は価格そろそろ落ち着いてくるんじゃないの?と思っている方も多いんじゃないでしょうか。
実際に、小麦価格は戦争が始まって一時かなりの勢いで上昇したものの、今は落ち着いているように見えます。
では、どうして小麦価格はこれから更に上がると私が考えるのかを説明します。
【小麦の収穫時期】
小麦は6~8月に収穫時期を迎えます。
そのことを踏まえた上で、今は5月ですよね。
つまり、今ある小麦の大半は、
昨年(とそれより前の年)の6~8月に収穫されたものが備蓄されていたもの
です。
そう、今年は収穫時期が来ていないので、実際の影響はまだ出ていないのです。
ウクライナでの戦争を受けて小麦先物の値段が上がっていますから、そのせいで値上がりしているだけなのです。
【今年の収穫が困難】
ウクライナの穀倉地帯で戦闘が起こっている地域では、仮にロシア軍が撤退したとしても収穫することは困難です。
なぜなら、戦闘の後、砲弾の破片が畑に降り注いでいたり、戦車や歩兵が踏みにじっていたり、あるいは略奪されたりしているからです。
また、地雷が設置されている危険性もあり、仮に収穫可能な小麦が残っていたとしても、それを収穫する人のほうは命がけになります。
再び、ミサイルや砲撃が始まるリスクもありますし、まさに命がけになります。
そんな中、命を天秤にかけて、小麦がどれだけ収穫できるのか、甚だ疑問です。
しかも、成人男性は戦闘に兵士として参加している場合もあり、収穫を行なえる人が少なくなっています。
【今年の作付が困難なことで、来年の収穫も困難】
収穫したら今度はその土地に種まき(作付け)をしますよね。
しかし、収穫が困難なのと同じ理由で作付けも困難な訳です。
土地は戦闘の影響で荒れ果てていますし、戦争前の状態に戻そうと思うと土壌を改良することから始めなくてはいけません。
また、地雷や戦闘が始まりリスクを負って、作付けをしても、再び戦闘が始まると台無しになります。
つまり、今年の作付けが難しい以上、来年の収穫も困難であろうことが予想できるわけですね。
【戦争が終結したら、価格が下がるのではないか、という疑問に対して】
仮にウクライナでの戦争が終わると、小麦価格は一旦下落すると思います。
しかし、その後しばらくして、再び上昇に転じると思います。
理由は上記の通りで、例年通りに作付けと収穫が出来る環境になるまで、土地が回復するのに時間がかかるからです。
更に、一度戦争が起きて、双方の人が傷つくと、その後その地域は不安定な状態が続きます。
家族を〇ろされて、怒らない人はいないですよね。
つまり、以前よりずっと簡単なきっかけで、再び戦争が起こりやすくなります。
※まとめ
穀物のコモディティ価格の上昇は、ウクライナでの戦争が続けば、更に上がる可能性が高いです。
戦争はすでに、2か月を超えて3か月目に差し掛かっています。
このまま長期化する公算が大きく、今後のコモディティ価格の推移に注意が必要です。
これは、コモディティ価格が上昇するから投資したほうが良いのではないか、ということ以外にも、生活に身近な小麦製品のすべてが値上がりするような、更なるインフレを警戒する必要がある、ということです。
新NISA(2024年) 20240203
トリガー条項発動を考える。 20240129
2024年からの新NISA 20230827
日本企業衰退の理由とは 20230812
日銀YCC修正の影響 20230803