- 今、日本株が米株より強い理由
- 小麦価格上昇はこれから
- インフレ率2.1%達成!?
- 春闘賃上げ率3.02%の真実
- 株は再び転換点間近?
- リセッションに強い株とその理由
- 欧米が信じる日本の賢明さと円安
- アメリカのインフレ再び高進
- 米国株は今後10年レンジ?
- 夏の暑さとインフレと株価
- 国債利率0.4%突破の衝撃
- 金利上昇メリットとデメリット
- スリランカの破産を教訓に
- 米インフレ上昇=日本の物価上昇
- 黒田総裁VS久保田(来年4月)
- インフレ率再上昇と賃上げ
- インバウンド消費と日本弱体化
- 日本株がなぜ好調なのか
- ウクライナの反攻は現状失敗か
- ワグネルの現状と今後
- 楽天グループは復活するのか?①
- 楽天グループは復活するのか?②
- テクノロジーは人を幸せにするか
- マイナカード 政府VS国民
- 電気自動車の欠点とは
- 日銀YCC修正の影響
- 日本企業衰退の理由とは
- 2024年からの新NISA
- トリガー条項発動を考える。
- 新NISA(2024年)
- 機関投資家
- 機関投資家の売買手法
- 金利と株式の関係性
- 社員が増えている会社を狙う
- 上場廃止のリスク
- 〇〇分析と人のこころ
- IT企業はなぜ人気なのか?
- 創業者社長の会社が良い理由
- グロース株の投資条件まとめ
- 目標株価って何か聞いてみた
社員が増えている会社を狙う
皆さんは小さな会社と大きな会社の違いといえば、何を思い浮かべますか?
時価総額?売り上げ?それとも利益の大きさでしょうか?
そのどれもが確かに正解ではあるのですが、私が思う大きい会社の条件は、社員数です。
想像してみてほしいのですが、社員数50人の会社と社員数10万人の会社では、明らかに後者のほうが大きな会社ですよね。
法律的にも大企業と中小企業を分ける基準は、サービス業や製造業など、業種ごとに差があるものの、所属する社員の数で定義されています。
売上高や利益の観点からも、たくさんの社員に給与を払えるということは、それだけの事業規模と利益を得ている大きな会社といえます。
つまり、社員数(これには、買収による子会社の連結社員数も含みます。)が増えるということは、会社もそれだけ大きくなっているということです。
逆に社員数が横ばいだったり、あるいは減ってしまう場合は、仮に一時的に売上高や利益が増えたとしても、それを持続することが出来ませんから、 結局は元の水準に戻るか下回ってしまうことになります。
昨今、DX化が叫ばれ、少ない社員数で様々なことが出来るようになってきてはいますが、私も実際に仕事をしていて、一人の人間に出来ることには限界があることを良く知っています。
そして、分野にもよりますが、IT化、機械化が進んでいっている現代においても、現場で働いていて、まだまだ人間のほうが柔軟に対応出来ると感じることが多いです。
従って、もし、
社員数が毎年大幅に増えつつ、売上高や利益も伸ばし続けている企業を見つけた場合は、 その後も爆発的に成長していく可能性が高い
ので、注目しましょう。
(ただし、PERが3桁を超える企業はすでに株価水準が高い場合も多いので、よく吟味したほうが良いです。)
なぜなら、日本では雇った社員を簡単には解雇できません。にもかかわらず、社員をどんどん雇うということは、会社の見通しが明るく、経営陣が今後も業績を伸ばせる自信を持っている証だからです。
グロース株に投資する場合は、そういうプラチナチケットを見極めて投資するといいでしょう。
私の場合、株の情報誌や四季報、証券会社のアプリのスクリーミング機能などを使って、いくつか注目できそうな会社をピックアップします。
その後、実際にその会社のホームページに飛んで、社員数やその他をチェックしています。
社員数が大きく伸びていれば、それが一過性のものでないか、今後も事業形態が伸びていきそうか、などをチェックした上でその会社の株式を最終的に購入するか決めます。
投資する会社を選ぶ細かい基準は、長くなりますので、また別の項目でお話ししたいと思います。
皆さんは小さな会社と大きな会社の違いといえば、何を思い浮かべますか?
時価総額?売り上げ?それとも利益の大きさでしょうか?
そのどれもが確かに正解ではあるのですが、私が思う大きい会社の条件は、社員数です。
想像してみてほしいのですが、社員数50人の会社と社員数10万人の会社では、明らかに後者のほうが大きな会社ですよね。
法律的にも大企業と中小企業を分ける基準は、サービス業や製造業など、業種ごとに差があるものの、所属する社員の数で定義されています。
売上高や利益の観点からも、たくさんの社員に給与を払えるということは、それだけの事業規模と利益を得ている大きな会社といえます。
つまり、社員数(これには、買収による子会社の連結社員数も含みます。)が増えるということは、会社もそれだけ大きくなっているということです。
逆に社員数が横ばいだったり、あるいは減ってしまう場合は、仮に一時的に売上高や利益が増えたとしても、それを持続することが出来ませんから、 結局は元の水準に戻るか下回ってしまうことになります。
昨今、DX化が叫ばれ、少ない社員数で様々なことが出来るようになってきてはいますが、私も実際に仕事をしていて、一人の人間に出来ることには限界があることを良く知っています。
そして、分野にもよりますが、IT化、機械化が進んでいっている現代においても、現場で働いていて、まだまだ人間のほうが柔軟に対応出来ると感じることが多いです。
従って、もし、
社員数が毎年大幅に増えつつ、売上高や利益も伸ばし続けている企業を見つけた場合は、 その後も爆発的に成長していく可能性が高い
ので、注目しましょう。
(ただし、PERが3桁を超える企業はすでに株価水準が高い場合も多いので、よく吟味したほうが良いです。)
なぜなら、日本では雇った社員を簡単には解雇できません。にもかかわらず、社員をどんどん雇うということは、会社の見通しが明るく、経営陣が今後も業績を伸ばせる自信を持っている証だからです。
グロース株に投資する場合は、そういうプラチナチケットを見極めて投資するといいでしょう。
社員数が増えている企業をどうやって探せばいいのか?
私の場合、株の情報誌や四季報、証券会社のアプリのスクリーミング機能などを使って、いくつか注目できそうな会社をピックアップします。
その後、実際にその会社のホームページに飛んで、社員数やその他をチェックしています。
社員数が大きく伸びていれば、それが一過性のものでないか、今後も事業形態が伸びていきそうか、などをチェックした上でその会社の株式を最終的に購入するか決めます。
投資する会社を選ぶ細かい基準は、長くなりますので、また別の項目でお話ししたいと思います。
価格:2,300円 |
会社四季報の達人が教える10倍株・100倍株の探し方 [ 渡部 清二 ] 価格:1,540円 |
会社四季報業界地図 2021年版/東洋経済新報社【1000円以上送料無料】 価格:1,430円 |
過去の更新
新NISA(2024年) 20240203
トリガー条項発動を考える。 20240129
2024年からの新NISA 20230827
日本企業衰退の理由とは 20230812
日銀YCC修正の影響 20230803
新NISA(2024年) 20240203
トリガー条項発動を考える。 20240129
2024年からの新NISA 20230827
日本企業衰退の理由とは 20230812
日銀YCC修正の影響 20230803