本日2022/6/25、群馬県伊勢崎市で最高気温４０．２度が記録されました。
６月に日本の観測地点で４０度を超えたのは、観測史上（全国で統計を開始した1951年以降72年間で）初めてのことです。
確かに、梅雨はどこへ行ったのか、週間天気予報は晴れと猛暑の予報に変わり、とにかく毎日暑いですよね。
なぜこんなに暑いのか、太平洋高気圧の張り出しが強いとか、そういう情報は天気予報で確認して頂くとして、
当サイトでは、もう少しマクロな視点で猛暑を分析、それがインフレと株価にどういった影響を与えるかを考えていきましょう。

去年の夏が比較的涼しく、今年の夏が暑い理由

まずは、去年の夏について考えてみましょう。

皆さん、去年の夏の事を覚えていますでしょうか。

そう、連日コロナ関連のニュースが流れ、ワクチンはいつだ、変異株がどうだと言っていた夏です。

行動制限のあった不自由な夏でしたが、記録的な暑さがニュースになることはありませんでした。

実は、近年にしては比較的涼しい夏だったのです。

どうしてそうなったのかは、様々な原因がありますが、おそらく、冬～春にかけての人類の活動が抑えられたことが大きな原因と考えられます。

ロックダウンで、それまで光化学スモッグの影響で常に曇ったように霞んでいた北京の町並みは青空に恵まれ、インドでも都市がくっきりと見えていました。

2021年冬～春にかけて、人々が経済活動を控えたことで、二酸化炭素の排出量が地球規模で大幅に減っていたと考えられます。

それにより、夏も比較的涼しかった可能性があります。

では、今年はどうかというと、去年の反動で、人類の活動が活発になり、ボトムネック問題、インフレなど世界中で様々な影響が出ました。

そして、なによりウクライナで戦争が起きました。

ガソリン１Lでたった５００ｍしか進むことのできない（ガソリンタンク約1000Ｌの）戦車が、火砲を吐き、木々を燃やしてなぎ倒し、人々を殺戮していく。

何もかも燃やし尽くし、壊しつくし、二酸化炭素を排出する、無慈悲な戦争は今も続いています。

その影響で、恐らく世界の今年の二酸化炭素濃度は、かなり高くなっていると思います。

ラニーニャ現象（エルニーニョ現象と対で語られることが多い。特定の海域の水温が上がる現象の事）の影響なども言われていますが、とどのつまり二酸化炭素の増加がそれらの現象にも影響しています。

すでに6月としては記録的ですが、今年の夏は暑いでしょう。皆さんも体調に気を付けてください。

夏が暑いとインフレが厳しくなる

なぜかというと、簡単なことで、電力の消費量が増えるからです。

すでに政府は今年の電力需要のひっ迫を見越して、節電を広く呼び掛けていますが、原油価格の高騰が電気料金に跳ね返り、生活を圧迫している状況です。

市井では、１Ｌ170円前後のレギュラーガソリンも、42円とも言われる助成金が投入されていなければ、１Ｌ210円を超えています。

夏が暑くなれば、クーラーをかけなくては死ぬ人も出てきます。

暑くなればなるほど、消費電力は増えます。

そして、電力の需要が高くなり、その電力を作るために火力発電所が石油で発電します。

そうなると、石油をたくさん使う訳ですから、燃料が更に高騰する可能性があり、燃料が高騰すれば、物流すべての負担が増すため、店頭の商品も値上げせざるを得なくなるのです。

仮に、助成金があるから大丈夫と思っている人がいたら、それは大量の税金（借金）でなんとかごまかしてるだけですので、負担を先送りにしているだけです。

いずれ付けを払うときが来ますし、なんなら、こっそり分からない程度に毎年あなたの税金が上がっているかもしれませんよ、と言っておきます。

暑さが株価に与える影響

暑さがインフレを加速させる可能性がある、というのは上記の通りです。

では、株価はどうなのでしょうか。

これがインフレにさらされていない例年通りだと、株価には好影響であることが多いです。

ビールは売れ、クーラーなどの家電も売れます。

暑さ対策の商品の売り上げも上がり、企業の業績は良くなりやすいからです。

しかし、今年は既知の通り、インフレが目に見えて進んでいます。

アサヒ・キリン・サントリー・サッポロと言った企業は業績が上がる可能性もありますが、原料である麦の値段や輸送費が高騰しているため、利益がどれだけ確保できるか微妙な情勢です。

また、家電メーカーも円安で部品の値段が上がったり、利益が圧縮される可能性があります。

円安の影響で原材料を輸入する内需には悪影響があるため、これらの業績を正確に把握することは今年に限っては、極めて難しいと言えるでしょう。

例年のように、

夏が暑いからビールが売れる＞ビールを作るメーカーの株が上がるとなるかは、微妙な情勢です。

これらの株や家電メーカーの株を買うにしても、値動きには十分注意しましょう。

そして、個別株の動きだけでなく、マクロなインフレ動向（米消費者物価指数など）やＦＯＭＣ、アメリカの株価や日経平均の動向にも注意を払いましょう。